健康診断で要再検査だった場合、医療保険に加入できるの？

健康診断の結果が要再検査だった場合、もう医療保険には加入できないのではと、不安に思っている人も多いのではないでしょうか？

しかしながら、健康診断の結果が要再検査だからといって、必ずしも医療保険に加入できないわけではありません。

きちんと、再検査を受けたり、告知書に正しく健康状態を記載したりすることで、医療保険に加入できる可能性があります。

そこで、今回は健康診断で要再検査だった場合の対処方法について解説します。

健康診断の結果が要再検査だった場合、病気で入院してしまう可能性があると思い、急ぎ医療保険に加入したいと思うかもしれません。

しかしながら、医療保険に加入する場合、健康状態を告知書で告知する必要があります。そのため、健康診断の結果が要再検査の場合、その事実を告知する義務があります。

その結果、不利な内容で医療保険に加入することになってしまったり、場合によっては医療保険に加入できなかったりすることもあります。

そのため、このような場合は医療保険に慌てて加入をするのではなく、まずは、自分の健康を守るためにも、再検査を受けてください。

健康診断の結果が要再検査の場合は、まずはすぐに再検査を受けましょう。

もし、再検査を受けないまま医療保険の申し込みする場合は、告知書で要再検査の事実を告知する必要があります。

そのため、内容によっては医療保険に加入できなかったり、条件付きで加入することになったりすることも。一方で、再検査をして、原因が特定され、適切な治療をおこなっていれば、再検査未受診のままで医療保険に加入するよりも、有利な内容で医療保険に加入できる可能性があります。

つまり。再検査を受けないまま、医療保険の申し込みをした場合、保険会社は健康に不安を抱えていると判断します。

特に、要検査の原因が特定されていない場合、保険会社は健康状態を厳しく判断する可能性が高いです。

その結果、再検査を受けなかった場合、再検査を受けた場合に比べて、医療保険に加入できない可能性が高くなったり、不担保などの条件が厳しくなったりします。

このような理由から、健康診断で要再検査の結果が出てしまった場合は、医療保険に加入するよりも先に、再検査を受けた方がいいでしょう。

要再検査だったからといって、必ずしも再検査の結果が悪いとは限りません。

もし、再検査の結果が「異常なし」だった場合、医療保険の審査に通り、問題なく加入できます。また、再検査の結果が、「異常なし」なら、保険会社によっては、要再検査だったこと告知しなくてもいい場合もあります。

このように、健康診断の結果が要再検査だった場合、再検査をした方が有利なケースが多いです。そのため、医療保険に加入するからという理由で、再検査を先延ばししないようにしてください。

健康告知は告知書に記入するだけなので、要再検査だったとしても、その旨を記入しなければいいのでは？と思われるかもしれません。

しかしながら、告知書で嘘の告知をした場合、告知義務違反に該当します。

そのため、病気やケガで入院や手術を受けた際に保険金を受け取れない恐れがあります。そこでここでは、医療保険での告知内容や、告知義務違反をした場合についてみていきましょう。

医療保険では加入者間の公平性を維持するために、申し込み時に健康状態などを審査します。

例えば、持病がある人の、健康な人では、持病がある人の方が入院や手術受ける可能性が高いです。

つまり、保険金を受け取る可能性が高い持病がある人と、健康で保険金を受け取る可能生が低い人が同じ保険料や同じ条件で加入できると、加入者間の公平性が保てません。

このような、理由から医療保険に申し込みをする際には、健康審査を行うことで、加入者間の公平性を維持しています。

医療保険での主な告知内容は下記の通りです。ただし、保険会社によって告知内容は異なります。そのため、申し込みをする際には、保険会社の担当者の方に確認するようにしてください。

・最近3か月以内の診察・検査・投薬を受けたことがあるか？

・過去5年以内に入院・手術を受けたことがあるか？

・過去5年以内に7日間以上わたる医師の診察・検査・投薬を受けたか？

・過去2年以内の健康診断・人間ドックの指摘（要治療 / 要精密検査 / 要再検査 ）を受けたか？

・身体障害(視力、聴力、言語、そしゃく機能、手・足・指の欠損や機能障害、背骨の変形や障害など)はあるか？

上記の質問に対して、全て「いいえ」と回答した場合、健康状態に不安がないと判断され、通常の条件で医療保険に加入できます。

健康告知は、告知書に記入して行います。

そのため、嘘の内容を書いてもバレないのではと思われる方もいるかもしれません。しかしながら、告知義務違反は詐欺行為に該当します。

もし、告知義務違反が判明してしまった場合、下記のようなぺネルティーを受ける恐れがあります。

・保険金が支払われない

・契約が解除される

せっかく医療保険に加入したのに、病気で入院した時に保険金が支払われないなら、意味がありません。そのため、絶対に告知書には嘘の告知をしないようにしてください。

健康診断の結果が悪くても、加入できる医療保険があります。そこでここでは、再検査の結果が悪かった場合について解説します。

再検査の結果が悪くても、特定部位不担保付などの条件付きで、医療保険に加入できる可能性があります。

特定部位不担保付きとは、病気のリスクが高い部位に関して、一定期間保障しない契約です。

例えば、胃・十二指腸に不担保が付いてしまった場合、胃炎、胃潰瘍で入院をしたとしても、保険金を受け取れません。しかし、胃・十二指腸以外の病気で入院した場合は保険金が受け取れます。

特定部位不担保が付いてしまった場合、不担保期間といって一定の期限が設けられます。一般的に不担保期間は1年から5年位です。不担保期間が過ぎた後は、条件なしで加入した場合と同じ扱いになります。

特定部位不担保付き以外にも、特定の病気を保障しない「特定疾病不担保」や保険料の割増、保険金の減額などの条件付きで加入できる場合もあります。

また、保険会社によって審査基準が異なります。そのため、同じ告知内容でも、A社に比べて、B社の方が不担保期間が短かったり、不担保の範囲が狭かったりするというように条件が異なるケースは多々あります。

そのため、健康診断を結果が悪かった場合は、複数の保険会社に問い合わせをし、自分が納得できる医療保険を探すといいでしょう。　

通常の医療保険に加入できない場合や、特定部位不担保などの条件に納得ができない場合、引受基準緩和型医療保険に申し込みしてみましょう。

引受基準緩和型は、通常の医療保険に比べると告知項目が少なく、審査基準が緩やかな医療保険です。一般的な引受緩和が医療保険の告知内容は下記の通りです。ただし、保険会社によって告知内容が異なりますので、加入する際には確認してください。

・最近3ヶ月以内に医師から入院・手術・検査・先進医療を勧められたか

・ 過去1年以内に入院をしたことがあるか

・ 過去5年以内にがん・肝硬変・慢性肝炎で医師の診察・検査・治療・投薬を受けたことがあるか

また、持病があったとしても、所定の条件を満たしていれば持病で入院や手術を受けた場合でも保険金を受け取れます。

ただし、保険料が通常に医療保険に比べると、高めに設定されていたり、一定期間保険金が減額させる支払い削減期間設けれていたりする場合があります。

医療保険の中には、告知が不要の無選択型保険型があります。

無選択型保険型の場合、保険会社は審査をしません。そのため、基本的に誰でも加入できます。

ただし、保険料が通常に医療保険に比べると、高めに設定されていたり、持病が保障されなかったりと保障内容に一定の制限されている場合があります。

そのため、もし加入を検討する場合は、保険料や保障内容をしっかり把握した上で、他の保険と充分に比較してから申し込みするようにしてください。

健康診断結果が、要再検査など良くない場合、医療保険に加入できないと諦めてしまいがちです。

しかしながら、診断結果の内容や保険会社によっては、納得できる医療保険に加入できる場合もあります。そのためには、まずはすぐに再検査を受けてから、保険会社に相談してみるといいでしょう。

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